朝日新聞2001年２月27日夕刊掲載抜粋
				ペットを家族の一員と考えている飼い主も、食事まで人間並みに気遣う人は少ない。尿路結石や腎不全などの病気も増える傾向にあり、「ペットフードに原因があるのではないか」との意見も出てきた。代表的な製品から、発がん性物質が検出された例もある。農水省は安全性を心配する声が目立ってきたため、新年度予算で初めて、「ペットフード対策調査費」を計上した。
			獣医師たちで作る多摩獣医臨床研究会（東京都）が全国34の病院を通じて治療を受けた犬数万匹を調べたところ、1993年から98年の間に、尿路結石は６割、腎不全は２割増えていた。ほとんどが飼い主が作るえさでなく、ペットフードを食べていた。 　東京都内で動物病院を開業する獣医師は、「腸やぼうこうの腫瘍、尿道結石、腎不全など排泄器系の病気が増えている。これは食べ物の与え方に原因があると考える」と警告する。しかし、日本ペット栄養学会の本好茂一会長（日本獣医畜産大名誉教授）は「病気は体質や高齢化の進行が原因で、食事だけに結びつけるのは無理がある。といい、安全性を強調。因果関係ははっきりしない。
			業界団体「ペットフード工業会」が、約5千人の飼い主を対象に昨年10月に実施した調査によると、ペットフードを買うときに重視する点は「ペットの好み」「価格」と続き、品質や安全性を気にする人は４分の１に過ぎなかったという。 朝日新聞社が財団法人食品環境検査協会に国内外大手３メーカーのドッグフード３銘柄の成分検査を依頼したところ、１製品から酸化防止剤BHAとBHTが検出された。 BHAは発がん性が確認されており、BHTは発がん性が疑われている。 　人間が口にするバターや魚の干物などでは、両物質合わせて200ppmまでの使用が認められている。家畜の飼料添加物の使用基準と比べても、２倍以上の濃度だった。 　93年に国民生活センターがドッグフード17銘柄を調べた際も、３銘柄から両物質が検出された。
			表示方法などについて、メーカー35社でつくる「ペットフード公正取引協議会」はガイドラインを設けているが、原材料を使用量の多い順に８割だけ記載すればよいとしている。法律では、品質や安全性、栄養面の規制はない。 　しかし、ペット先進国アメリカでは「アメリカ飼料検査官協会」（AAFCO）という業界から独立した公的検査機関がある。 　農水省は2001年度に約500万円の予算を計上。ペットフード産業の現状把握や消費者意識調査を実施し、海外の基準などを調査して、国の安全基準を検討していくという。